アフリカで移籍ビジネスをするために必要不可欠な“FIFA移籍ルール”をまとめてみた結果…

こんにちは。編集長です（https://twitter.com/YAMATO22224）

本田圭佑が所有するウガンダ1部のブライトスターズや日系企業のBe forwardが運営するマラウイ1部のBe forward ワンダラーズなど選手を移籍させることで得られる“移籍金”を獲得することを最大の目的としているアフリカクラブ経営。

実は、Africa-soccer-journalを運営する編集長の元にも多くの投資家や事業家の方からお問い合わせをいただいています。

そこで、今回はもしあなたがアフリカのクラブを買収した際に知っておくべき移籍のルールについてお話したいと思います。

18歳未満の国際移籍禁止

特別な例外を除いては18歳未満の国際移籍は禁止されています。スペインにおいては学生ビザを取得してればサッカー選手登録をすることが可能でしたが、FIFAからバルセロナに処分が下されてからは非常に厳しくなり、今後18歳未満での移籍は基本的に不可能になったと考えてよいでしょう。
ただし、このルールには以下のような例外があります。

✔親が海外転勤になって海外についていく場合
✔隣接する国境に住んでいる場合

トレーニング・コンペンセーション（育成費）

FIFAは13歳～21歳までを「育成年代」と定義しており、欧州トップリーグ（1部）に移籍した場合の育成費は年掛け9万ユーロ（約1,260万円）で算出されます。

連帯貢献金

選手が国際移籍した場合に、移籍金の5％が連帯貢献金という形で12-15歳までのクラブには1年あたり移籍金の0.25%、16-23歳までのクラブには0.5%を移籍先に請求することができます。

【香川選手の事例】
香川真司選手がドルトムントからマンチェスターユナイテッドに移籍した際の移籍金は1500万ユーロ（約21億円）と言われています。
この移籍に関する連帯貢献金は1500万ユーロ×0.05＝75万ユーロ（約1億500万円）となり、育成クラブに分配されることになります。
香川選手が12歳～16歳まで所属したFC宮城バルセロナは1500万ユーロ×0.0025×4年＝15万ユーロ（約2100万円）を請求する権利をもち、実際にこの連帯貢献金の獲得に成功しているのです。